住宅ローン控除（住宅ローン減税）の制度があることは知っていても、その適用条件となると分からないことも多いですよね。住宅ローンの利用には条件があり、すべての家が住宅ローン控除を受けられるとは限らないため、適用条件について確認しておく必要があります。ここでは、住宅ローン控除の適用条件について、分かりやすく解説したいと思います。
新築住宅に適用される住宅ローン控除の条件
新築住宅を購入したり建てたりする場合には、住宅ローン控除を適用するための条件を満たしておく必要があります。住宅ローン控除を受けるためには、住宅を取得してから6か月以内に入居すると同時に、控除を受ける年の12月31日まで継続して居住している必要があります。また、家屋の登記上の床面積が50平方メートル以上で、床面積の2分の1以上が専ら自己の居住用であることも条件となっています。控除を受ける年の合計所得金額が3,000万円以下であることも必要です。
中古住宅に適用される住宅ローン控除の条件
中古住宅を購入した場合には、新築住宅に適用される条件を満たすと同時に、他の条件も満たす必要があります。中古住宅を取得した時点において、マンションなどの耐火建築物で築後25年以内、木造一戸建て住宅などの非耐火建築物で築後20年以内が適用条件となっています。また、耐震基準適合証明書あるいは住宅性能評価書の写しを準備する必要もあります。配偶者や生計を一にしている親族や特別な関係のある者から取得した住宅では、住宅ローン控除の適用が受けられないことがあるため注意が必要です。
住宅ローン控除のことなら住まいの専門家に相談してみよう
すでに居住している中古住宅の増改築工事などを行なった場合でも、住宅ローン控除の適用を受けられることがあります。住宅ローン控除の適用を受けるためには、工事費用が100万円を超えており、増改築後の家屋の床面積が50平方メートル以上であるなどの適用条件があります。住宅ローン控除の適用条件に関しては、住まいの専門家に相談してみるとよいでしょう。セミオーダー住宅のプロ・リガードなら、住宅ローン控除の適用条件について親身になって相談に乗ってくれます。
まとめ
すべての住宅が住宅ローン控除を受けられるわけではありませんから、適用条件についてしっかりと確認しておきましょう。住宅ローン控除をしっかりと活用して、安心して暮らせるマイホーム作りを実現しましょう。
